角川歴彦（かどかわ・つぐひこ）

昭和１８年生まれ。早稲田大学第一政経学部卒業。４１年３月(株)角川書店入社。代表取締役社長、代表取締役会長兼C.E.O.、(株)角川ホールディングス代表取締役社長兼C.E.O.等を経て、平成１７年４月より(株)角川書店代表取締役会長、(株)角川ホールディングス代表取締役会長兼C.E.O.。また内閣官房知的財産戦略本部本部員、東京国際映画祭チェアマン等も務める。

香港、中国、韓国、日本、台湾等の北アジアといわれる国々が互いに手をとりあってコンテンツ交流圏を形成できれば世界的に大きな存在感を発揮できる。そういうなかで日本のコンテンツ産業がリーダーシップをとらなければいけない。そのためには国の支援が必要です。文化の交流はコンテンツの交流という視点で戦略を立てれば、豊かな実りをもたらすと思います。

浜野保樹（はまの・やすき）

昭和２６年生まれ。国際基督教大学教養学部卒業。国際基督教大学大学院博士後期課程単位取得退学。新潟大学教育学部、メディア教育開発センターを経て、東京大学大学院新領域創成科学研究科教授。工学博士（東京大学）。コンテンツ制作に関する研究開発に従事する。おもな著書として、『模倣される日本』『表現のビジネス』など。(財)黒澤明文化振興財団理事、(財)日本映像国際振興協会幹事等も務める。

音楽にしても映画にしても、日本のものを好きな層がきちっとあるのに、それを把握せず、戦略を立てないまま外に出ていっていたのではないかという気がします。どういう戦略をもって、世界のマーケットを相手にして作品をつくり、出していくかが大事な時代になっています。

昭和１５年生まれ。明治大学経営学部卒業。長田電機工業(株)、山水電気(株)を経て、昭和６３年８月エイベックス・ディー・ディー(株)顧問。その後、同社会長兼社長、日本レコード協会会長を経て、現在、(株)ティー ワイ リミテッド、(株)ギャガ・コミュニケーションズ、(株)ドリーミュージック３社の代表取締役会長等。また、(社)日本経済団体連合会理事、同 産業問題委員会 エンターテインメント・コンテンツ産業部会部会長を務めるほか、（財）音楽産業・文化振興財団（PROMIC）特別顧問、知的財産戦略推進事務局コンテンツ専門調査会委員、NPO法人 映像産業振興機構（VIPO）理事等も務める。

世界の60億人に向けた映画と、日本の１億2000万人に向けてつくる映画とでは全然違います。やはり世界市場で競争できる産業にするという目標を定めて取り組む必要があります。そうした目標の中で国としてどういう政策をとるのか、民がどういう投資ができるのかを考えなければいけません。

豊田正和（とよだ・まさかず）

昭和２４年生まれ。東京大学法学部卒業。４８年通産省入省。通商政策局通商機構部長、製造産業局次長等を経て、平成１５年８月より商務情報政策局長。

映画は産業であると同時に文化であるわけで、まさに政治的に難しいときにも、お互いを理解する非常にいい手立てです。アジアに向けてどんどん皆様の活躍の場を広げてくださることをお願いします。「危機感」という言葉が何回か出ましたが、危機感こそ発展の礎だと思います。

香椎由宇（かしい・ゆう）

神奈川県生まれ。小学６年間をシンガポールで過す。平成１４年タレントとしてデビュー。数々のCMに出演後、テレビ『きまずっ！』、『ウォーターボーイズ』、『ウォーターボーイズ２００５夏』などに出演。平成１７年『ローレライ』、『リンダ　リンダ　リンダ』が公開。

海外の映画に出てみたいと思います。それがヨーロッパだったり、どこでもいいと思うのですが、ただ、「世界＝ハリウッド」という形にはしたくないです。ハリウッド映画ももちろんやってはみたいんですけど、でもそれだけじゃなくて、ほかの国の映画にも出てみたい。大事なのは表現力だと思います。

江嵜正邦（えざき・まさくに）

昭和２６年生まれ。東京大学法学部卒業。５１年郵政省入省。総務省中国総合通信監理局長、総合通信基盤局電気通信事業部長等を経て、平成１７年８月より経済産業省大臣官房審議官（ＩＴ戦略担当）。

日本映画は、輸出はあまりできていません。映画として出ていかない。私たちは、日本映画に国際的に元気になってほしいと思っています。どんどん海外に展開していってほしい。そのためには、まず、俳優さんに国際的になってもらいたい。海外に出ていって大いに活躍していただきたいと願っています。