経済産業省
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EV(電気自動車)とは

EVの意味

EVとは、Electric Vehicleの略で、日本語では電気自動車と言います。
近年、資源制約や環境問題への関心の高まりを背景に、電気自動車が注目を集めています。

EVの仕組み

ガソリン自動車はガソリンをエンジンで燃焼させ、車を駆動させるのに対して、電気自動車は電動モーターで車を駆動させます。

EVの仕組み

PHVの仕組みはこちら


バッテリー(蓄電池)

バッテリー(蓄電池)
電気を蓄える装置で、鉛電池、ニッケル水素電池、リチウムイオン電池が実用化されています。ニッケル水素電池、リチウムイオン電池は鉛電池よりエネルギー密度、寿命が優れています。(エネルギー密度が大きければ一充電走行距離も延びます)。

モーター(電動機)

モーター(電動機)
電気を使用して車輪を回転させる装置で、直流電動機と交流電動機が使用されています。一部の原動機付自転車には低価格のため直流電動機が使用されていますが、最近の電気自動車は小型軽量で、エネルギー効率のよい交流電動機が使用されています。交流電動機でも永久磁石型同期電動機が主流です。

コントローラー(制御装置)

コントローラー(制御装置)
アクセルペダルと連動し、電池から供給される電気エネルギーを調整してモーターの出力をコントロールする装置です。交流電動機搭載の場合は直流を交流に変換するインバーターも内蔵されています。

車載充電装置

バッテリーに電気を蓄える装置で、充電電源は通常200V30Aが用いられています。


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ガソリン自動車との違い

地球環境にやさしい

地球環境にやさしい
走行中にCO や排気ガスを出さないため、地球環境問題(大気汚染防止)に役立ちます。

経済的

経済的
安価な夜間電力を利用して自宅で充電でき、ランニングコストはガソリン自動車と比較して低くなります。また、減速時にエネルギーを回収できるため、エネルギー効率はガソリン自動車の3倍近くになります。
なお、時間帯別電灯契約などの電気契約の場合、夜間充電時の電気代は昼間充電時の三割前後になります。

振動・騒音が小さく、静か

振動・騒音が小さく、静か
ガソリン自動車と異なり、ガソリンをエンジンで燃焼・爆発させないため、走行中とても静かです。また、エンジン・ルームが不要になりスペース効率を上げられるため、デザインやパッケージの自由度も高く、走行安定性や加速力が向上するなどのメリットもあります。

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EVの充電方法

充電は、設備を整えれば、自宅のガレージやまちのガソリンスタンド、商業施設等でも行うことができます。充電にかかる時間は、充電方法によって異なります。

充電設備について充電設備一覧


現在、民間企業・自治体等が中心となって、充電設備の整備を進めているところです。また、政府では、電気自動車の普及のため、充電設備の導入に際して、本体価格の1/2以内補助を行っています。
※国の補助制度に加えて、独自に補助制度を実施している地方自治体もあります。詳細は、各自治体にお問い合わせください。

EV・PHV等購入関連情報充電設備設置ガイド

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EVの走行距離

現在販売されている電気自動車の最高速度は、約100km以上であり、高速道路走行も可能です。また、航続距離は約90km~200kmとされています。ただし、走行以外にエアコンなどでも電気が消費されるため、特に冬場は航続距離が短くなるという課題もあります。一方、利用者の1日の走行距離によっては、十分に日常で活用できる自動車であると言えます。
※性能は車種によって異なります。詳細は、メーカーにお問い合わせください。

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国内自動車メーカーから販売されている主なEV

メーカー
車種
富士重工業(株)
「プラグインステラ」
三菱自動車工業(株)
「i-MiEV」
日産自動車(株)
「リーフ」
写真 富士重工業(株)「プラグインステラ」 三菱自動車工業(株)「i-MiEV」 日産自動車(株)「リーフ」
普通充電 100V(8時間で満充電)
200V(5時間で満充電)
100V(14時間で満充電)
200V(7時間で満充電)
100V(28時間で満充電)
200V(8時間で満充電)
急速充電 急速充電
(約15分で80%充電)
急速充電
(約30分で80%充電)
急速充電
(約30分で80%充電)
総電力量 9kWh 16kWh 24kWh
価格(税込) 472.5万円 398万円 376.4万円

※いずれもメーカー希望小売価格

電気自動車の価格は、現在、ガソリン自動車に比べるとまだまだ高いと言われています。政府では、電気自動車の普及のため、通常車両との価格差の1/2以内補助及び自動車重量税・取得税の免税を行っています。
※国の補助制度に加えて、独自に補助制度を実施している地方自治体もあります。詳細は、各自治体にお問い合わせください。

導入補助金制度税制度

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