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PSEマーク(特定電気用品) PSEマーク(特定以外の電気用品)
電気用品安全法

 

届出・手続の流れ

表示の方式

電安法に基づき届出事業者が付す表示事項は以下のとおりです。

  1. 記号
  2. 届出事業者名
  3. 登録検査機関名称(特定電気用品の場合)
  4. 定格電圧、定格電流等の諸元

※1.~3.は、原則、近接して表示する必要があります。

1.記号

いわゆるPSEマークです。下を参照して下さい。

特定電気用品に付される記号
特定電気用品以外の電気用品に付される記号
上欄の◇形のPSEマークについては、電線、ヒューズ、配線器具等の部品材料であって構造上表示スペースを確保することが困難なものにあっては、これに代えて、<PS>Eとすることができます(部品材料でない製品は不可)。 上欄の○形のPSEマークについては、電線、電線管類及びその附属品、ヒューズ、配線器具等の部品材料であって、構造上表示スペースを確保することが困難なものは、これに代えて(PS)Eとすることができます(部品材料でない製品は不可)。
  • 全体の大きさ、枠の太さ、フォント形式及びサイズ、色は自由です。ただし、文字の位置関係や枠の形を変更するなどした場合、記号として識別できないと判断される場合があります。
  • 国が表示シール等を供給するものではありません。事業者自ら銘板等にデザインして表示して下さい。

2.届出事業者名

事業者の正式名称(個人事業者の場合は氏名)を表示します。ただし、承認を受けた略称、又は届出を行った登録商標であれば、正式名称でなくても表示できます。

2.1 承認略称

  • 「株式会社」を「(株)」に略するなどの場合、承認は必要ありません。
承認を要しない略称の例
「株式会社」→「(株)」
「有限会社」→「(有)」
「財団法人」→「(財)」
「社団法人」→「(社)」

2.2 届出登録商標

3.登録検査機関名称(特定電気用品の場合)

登録検査機関の正式名称を表示します。ただし、登録検査機関が承認を受けた略称、又は届出を行った登録商標であれば、正式名称でなくても表示できます。

4.定格電流、定格電圧等

電気用品毎に表示すべき事項及び表示の方法が異なります。
具体的には、技術基準省令解釈の各別表の附表に規定されています。

  • 電線、電気温床線 → 別表第1の附表第27
  • 電線管類及び附属品並びにケーブル配線スイッチボックス → 別表第2の附表第27
  • ヒューズ → 別表第3の附表第5
  • 配線器具 → 別表第4の附表第7
  • 電流制限器 → 別表第5の附表第3
  • 小形単相変圧器、電圧調整器及び放電灯用安定器 → 別表第6の附表第4
  • 小形交流電動機 → 別表第7の附表
  • 電熱器具、電動力応用機械器具、光源及び光源応用機械器具、電子応用機械器具、その他の交流用電気機械器具 → 別表第8の附表第6
  • リチウムイオン蓄電池 → 別表第9の附表第2

表示例

特定電気用品の表示例特定電気用品の表示例
特定電気用品以外の表示特定電気用品以外の表示
注) 点線及び }は説明用に示したもので、実際の表示例ではありません。

最終更新日:2017年12月5日
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