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ものづくりの挑人たち ■2015年度---リケジョ・グローバル人材・職域拡大・男性リーダーの役割…キーワード満載です!
中小企業のための女性活躍推進事業

「ダイバーシティ経営企業100選」サポーター一覧&応援メッセージ

白木 三秀

早稲田大学 教授

海外で日本人派遣者が最も批判される点は、社外の事柄に関心を持たない、現地の文化、歴史、商慣行に対して関心・理解が足りない、意見をはっきりと表明しないなどである。もちろん、責任感が強いとかコンプライアンス意識が高いとかという強みがあることを前提にしてである。日本人ビジネスマンの上記のような弱点が現れるのは、ダイバーシティ度が高い環境での仕事経験や複雑性の極めて高い環境での生活・仕事経験が少ないからと考えられる。日本の中で、ダイバーシティ度が高い環境での仕事や生活を経験することによりこのような弱点は弱められるのではないかと期待される。その意味で、ダイバーシティの推進はグローバル時代の人材マネジメントにとって不可欠と考えられる。ダイバーシティ度の進展を期待する。

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川合 昭子

NPO法人 GEWEL 代表理事

多様な個性をもつ人たちが力を発揮し、互いに刺激し合って新しい価値を創造し続けることができる、そんな社会を実現したいと思っています。多様性を強みとする企業が増え、勇気をもって一歩踏み出す人たちがより活躍できるように、ダイバーシティ経営企業を応援します。

NPO法人 GEWEL

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中村 うらら

朝日新聞社 企画事業担当補佐 兼 フォーラム事務局マネジャー

すべての人の能力が最大限に発揮される社会を。

朝日新聞社

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吉田 大樹

NPO法人ファザーリング・ジャパン 代表理事

女性が活躍するためには、パパの変革が必要。パパもママも仕事・子育てを楽しめる世の中に!!

NPO法人ファザーリング・ジャパン

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海老原 嗣生

株式会社ニッチモ 代表取締役

日本の女性活用は、これから10年がまさに過渡期になるはずです。今、この流れを、太く熱くしていきましょう。

株式会社ニッチモ

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牛尾 奈緒美

明治大学 教授

『女性の活躍で日本は変わる。』その事にいち早く気付き、行動を起こす企業にさらなる発展がもたらされます。
一人一人の従業員、多様な個の力を生かす "ダイバーシティ経営企業" を私は応援しています。

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橘・フクシマ・咲江

G&S Global Advisors Inc.代表取締役社長 / 公益社団法人経済同友会副代表幹事

企業の業績向上には、人財のダイバーシティ推進が不可欠です。特に日本では、世界第三の経済大国でありながら、一番身近なダイバーシティである女性の登用も、他国に比べても進んでいません。人財の個性(性別、国籍、年齢等)に係らず、真の実力主義を徹底し、優秀な人財を登用することは日本企業のひいては日本の経済成長に欠かせない要件であり、それを推進するには経営者自らのコミットメントが重要です。そこで、経済同友会では昨年5月に経営者自らがその促進に責任をもってコミットすることを「行動宣言」として約束し、実行に努力しています。一人ひとりのコミットメントが大きな変化を促す行動となることを確信して、運動を続けていきましょう。

(公社)経済同友会 提言(2012年5月)「意思決定ボード」のダイバーシティに向けた経営者の行動宣言~競争力としての女性管理職・役員の登用・活用~

(公社)経済同友会 アンケート調査結果(2012年10月)「意思決定ボード」の真のダイバーシティ実現に向けて~女性管理職・役員の登用・活用状況のアンケート調査結果~

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牛窪 恵

(有)インフィニティ 代表取締役 / マーケティングライター / 世代・トレンド評論家

ご取材や講演で、企業や男女の皆さまに「世代間ギャップ」の発見を頂く“ライター”“世代評論家”の立場から、また結婚や出産、介護、留学などで働き方が変わる女性スタッフを多く抱える“経営者”の立場から、ダイバーシティの奥深さと重要性を強く感じています。実践においては困難も多々ありますが、同時に多様な価値観にふれ、それを受容することで、人間、会社、そして社会としても日々、成長できると実感、確信しています。企業も男女もよりハッピーになれる新たな価値の創造に向けて、ぜひご協力できれば幸いです!

(有)インフィニティ

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國井 秀子

芝浦工業大学大学院工業マネジメント研究科教授

イノベーションは人材の多様性から

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麓 幸子

日経BP社ビズライフ局長

ダイバーシティ経営企業は、新しい価値を創出し持続的に成長できる企業です。日本に1社でも増えることを望みます。

日経ウーマンオンライン

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渡辺 美代子

日本女性技術者フォーラム 運営委員長

多様な人材を活かすことができるダイバーシティ経営企業が増え、女性技術者の活躍の場がこれまで以上に広がることで、日本がより元気になることを期待します。

日本女性技術者フォーラム

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翁 百合

日本総合研究所 理事

グローバル化、急速な少子高齢化を迎えている日本の企業にとって大事なのは、企業が多様なバックグラウンドを持つ人材ひとりひとりの能力を十分に発揮できる環境を用意することだと思います。ダイバーシティ経営企業を応援します。

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栗原 美津枝

株式会社日本政策投資銀行 女性起業サポートセンター長

ダイバーシティ経営の推進は、経済の活性化、競争力の強化に不可欠です。女性による新しい視点でのビジネスは、ダイバーシティ経営を推進し、新たな成長と変革の原動力となります。
(株)日本政策投資銀行でもこうした新しい起業活動を応援しています。

(株)日本政策投資銀行 女性起業サポートセンター

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白河 桃子

少子化ジャーナリスト / 「仕事、結婚、出産、女子学生のためのライフプランニング講座」代表

少子化の原因は「産んだら一人前に働けない」という不安。しかし「養ってくれる男性」を求めても、そんな男性はごく少数なので、晩婚になり非婚となります。子育て中、介護中など時間制限のある人も生き生きと働ける社会になれば、少子化も解消するのです。

仕事、結婚、出産、女子のためのライフプランニング講座(Facebook)

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内永 ゆか子

NPO法人J-Win 理事長

加速するグローバル経済の中、日本の企業が競争力を高め持続的な成長をするためには、従来の旧態然とした価値観からの脱却とイノベーション(変革)が必要です。
日本においては、その突破口となるのが女性の活用です。私どもNPO法人J-Winは、企業が経営戦略としてダイバーシティを推進し女性活用を実現するための活動を会員企業とともに推進してまいりました。最近ではダイバーシティに関する意識は大きく変化し、私どもの会員企業をはじめ多くの企業で取り組まれるようになりました。しかしながら先日世界経済フォーラムが発表した2012年の日本の男女格差指数は更に後退し、依然世界レベルでの速い進化には遅れをとっているのが現状です。世界レベルにまで追いつくには企業トップの強力なリーダーシップによる更なるダイバーシティの推進はもとより、行政の支援も欠かせません。 私共J-Winも、日本社会におけるダイバーシティの一層の浸透と日本企業の競争力向上に貢献していきたいと考えております。

NPO法人 J-Win

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川口 章

同志社大学政策学部 教授

ダイバーシティ推進で日本に活力を!ダイバーシティ経営企業を応援します。

同志社大学政策学部川口章研究室

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山極 清子

(株)wiwiw 社長執行役員 / 立教大学ビジネスデザイン研究科 特任教授

日本企業におけるダイバーシティ実現に向け、①育休者能力アップ支援によりハイパフォーマーとして職場復帰し、イノベータとして、全く新しい組織を創造する。②大介護時代に向け「働いているからこそできる(介護)快護」を実践すること。
wiwiw(ウィウィ)は、このような企業と従業員社会の課題に対応する支援をしています。

(株)wiwiw(ウィウィ)

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高橋 美恵子

大阪大学大学院 言語文化研究科 教授

企業・職場におけるダイバーシティが進むことで、多様な働き方を受容し、複線的なキャリア形成を可能とする仕組みが生まれ、男性も女性も「やり直しができる社会」の構築に繋がっていくことを強く願っています。

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権丈 英子

亜細亜大学経済学部 教授

※お名前のみ

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長谷川 真理

公益財団法人日本生産性本部 ダイバーシティ推進室長

誰もが性別・年齢に関係なく、能力を発揮する可能性を持っています。異なる発想・考え・価値観・生き方を互いに認め、そこから新しいことを生み出し、チャレンジする志を持ち続けられる社会を期待しています。

ワーキングウーマン・パワーアップ会議
ワーク・ライフ・バランス推進会議

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和田 彰

Great Place to Work® Institute Japan 代表

「ダイバーシティ推進」は、「働きがいのある会社」になるための必要条件であると私たちは考えています。従業員の働きがいを高め、各社の、ひいては日本全体の生産性向上や新たな価値創造につながるこの取り組みを応援いたします。

Great Place to Work® Institute Japan

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沖 茂

(財)企業活力研究所 専務理事

ダイバーシティは、企業が多様な能力を活かしたイノベーションを推進し、社会に根ざして持続的に発展するためのカギになるものであり、働く人を尊重し、その意慾を高めるものと思います。ダイバーシティへの取り組みを応援します。

(財)企業活力研究所

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田村 真理子

日本ベンチャー学会 事務局長

多様な価値観を尊重しながら、さまざまな人材が活躍できる社会が確立することを願っております。起業家の創出など経営者が多様化することで、ダイバーシティマネジメントが促進されることを期待しております。

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山本 勲

慶応大学商学部 准教授

日本の企業はこれまで、日本的雇用慣行というスタイルのもと、企業特殊スキルを蓄積した従業員に長い時間働いてもらうことで、競争力を高めてきたといえます。しかし、そのようなスタイルのままでは、有能だけれども、長い時間働くことが難しい労働力を十分に活用することができません。潜在的に優れた能力をもつ労働者をいかに活用できるかが、少子高齢化やグローバル競争に直面した企業にとって重要な鍵になるはずです。企業によっては、無駄な長時間労働を是正したり、ダイバーシティを推進するさまざまな施策を導入したりすることで、生産性や業績を高めることができる、という研究成果も出てきています。これまでの働き方の利点を残しつつ、環境変化に耐えうる新しい働き方を日本の企業が見出せるよう、微力ながらお手伝いしたいと思います。

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湯本 壬喜枝

リスカーレ・コンサルティング 代表 

9年目を迎える(社)企業研究会のダイバーシティ&ワークライフ・バランスフォーラムで毎月喧々諤々この課題を担当の方々が集まり討議しています。
日本のダイバーシティは行きつ戻りつしながら確実に前進していると実感しています。
これが進むかどうかの最も重要なポイントは「経営トップの理解と先導」です。現在多くのトップが最も重要なグローバル世界での競争に勝つ「経営課題」と気づきだしましたが、もっと裾野の広がりが欲しいです。
経済産業省のこの本格的な取り組みを多くの経営者に周知したいし、期待しております。是非、進めましょう。

(社)企業研究会 ダイバーシティ&ワーク・ライフ・バランス推進フォーラム

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大沢 真知子

日本女子大学教授

21世紀はダイバーシティーの時代だと考えています。それぞれの違いを認め、それを尊重しつつ、チームとして最大の成果を出す。そんな社会が作られていけばいいなあとおもっています。

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林 文子

横浜市長

横浜市

※お名前のみ

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大門 小百合

株式会社ジャパンタイムズ 編集担当補佐・報道部部長

日本の競争力をあげるためには様々な人材を起用することが不可欠だと思います。ジャパンタイムズでも、女性デスクや記者、外国人編集者の存在は、多様な視点での新聞作りには欠かせません。それぞれの企業が率先してダイバーシティに取り組むことにより、男性にとっても働きやすい職場が増え、日本が変わると確信しています。

株式会社ジャパンタイムズ

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山口 一男

シカゴ大学 教授(社会学)

多様な人々の可能性を生かせる日本社会、特に女性や障害者など今まで雇用やキャリア形成の機会が制度上充分に与えられてとなかったと考えられる人々が活躍できる日本社会を心から望み、またそのような日本社会を共に目指す企業を支援します。

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脇坂 明

学習院大学経済学部長  教授

※お名前のみ

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鹿嶋 敬

実践女子大学人間社会学部 教授

私の大学でも今年度から「ダイバーシティ社会論」を講義科目としてスタートさせ、人気科目になっています。多様な価値観、属性等を尊重するダイバーシティ社会、経営の確立は、ことに若い女性の関心が強いように感じます。

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八代 尚宏

国際基督教大学 客員教授

※お名前のみ

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小室 淑恵

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

ダイバーシティの実現は、日本経済の大きなカギを握っていると確信しています。 日本社会はこれから未曾有の大介護社会になります。団塊世代が70代に入る、5年後から、親の介護と仕事の両立という時間制約をもつ社員が増え、日本におけるダイバーシティは、性別や人種以上に「労働時間の多様性」が深刻になってくるのです。どういった制約を持とうと、能力の発揮できる社会を作ることは、ただでさえ労働力人口が減っている中で、この対策が行えた企業には優秀な人材が集まり、付加価値の高い商品・サービスが生み出される構造が生まれるでしょう。タイムリミットはあと5年というスピード感でこの問題に取り組むべきであり、サポーターとして、その一端を担いたいと思います。

株式会社ワーク・ライフバランス

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今野 浩一郎

学習院大学 教授

ダイバーシティ経営は企業が多様な人材を活用し人材確保・活用力を高めるうえで、また多様な人材を活用することで人材確保・活用力を高めている世界の競争企業に勝つためにも不可欠な施策です。そのための経営改革を期待しています。

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油井 文江

女性コンサルタントネットエルズ 代表

『成熟』と『多様性』を力に! これからの経済産業政策のキーワードですね。それは同時に生活経済や文化の変わらぬ理念でもあります。
しかし「力に!」するには多くの課題があります。女性や高齢者が生き生きと働けること、皆が高いQOL(生活の質)を平等に楽しめること、加えて日本社会の場合はグローバル水準の多様な人や文化を受容し合うための課題などです。
女性コンサルタントネットエルズは、「ダイバーシティ」をこのいずれをも貫くキーコンセプトと考え、企業での推進支援に取り組んでいます。
これまで傍流であった女性の能力発揮を根本から促すテーマ、イノベーションと価値創造に直結するテーマ、そして企業経営での確実な数値改善となって現れるテーマ、それがダイバーシティです。
ダイバーシティ達成の成果をビジョンに描き、元気に取り組んでまいりましょう!

女性コンサルタントネットエルズ

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坂東 眞理子

昭和女子大学 学長

同質性マネージメントから多様性マネージメントへ
企業の経営力に期待します。

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岩田 喜美枝

(財)21世紀職業財団 会長

企業が多様な人材(特に女性)を活かすためには、①仕事と育児の両立支援により女性が仕事を継続できるようにすること、②長時間労働が当たり前とする働き方のスタンダードを見直し、すべての社員のワーク・ライフ・バランスを実現すること、③差別をしない、均等な機会を与える、ということだけではなく、現実の男女間格差を早期に解消するための特別な措置(ポジティブアクション)を講じること、が優先課題です。21世紀職業財団は企業がこのような課題に対応することの支援をしています。

(財)21世紀職業財団

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パク・スックチャ

アパショナータ, Inc / ダイバーシティ&ワークライフ・コンサルタント

「ダイバーシティ経営企業100選」を経済産業省がリードすることにより、政府の本気度が示されました。これから一番重要なのは私たち一人ひとりのダイバーシティを尊重し推進する「行動」です。ぜひ、一緒にがんばりましょう!

アパショナータ, Inc

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筑紫 みずえ

株式会社グッドバンカー 代表取締役社長

進化論を唱えたダーウィンの著書『種の起源』によれば、「最も強いもの、賢いものが生き残るのではない。最も変化に敏感なものが生き残る」と書いています。世界は変化している、その変化に対応できることが企業の競争力であり、その源泉がダイバーシティであると言えます。
当社は、2004年に三菱UFJ投信と共同で「三菱UFJ SRIファンド(愛称:ファミリー・フレンドリー)」を設定して以来、ダイバーシティ経営企業への投資をサポートしています。

株式会社グッドバンカー

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植田 寿乃

有限会社キュー 代表取締役 キヤリアコンサルタント・ダイバーシティコンサルタント

活き活きした企業・組織を創るための経営者・管理職教育を2000年から手がけてきました。その中で女性の活き活き度合い活躍度合いが、企業・組織の活力、成長性と比例しているのを実感しています。ダイバーシティな社会の実現には、女性のリーダーの育成が欠かせません。「2020年30%」を全ての企業と組織が実現したとき、女性も男性も、若者からシニアまでが活き活き働く組織風土になったことが証明されます。全ての人が活き活き働く組織となることのお手伝い、私のライフワークです。

有限会社キュー
女性と組織の活性化研究会

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渋澤 健

コモンズ投信株式会社 取締役会長

持続的な成長を養うエコシステムには多様性(ダイバーシティ)が不可欠です。
男性だけで社会に成長を養うことは不可能であり、世の中では女性は既に活躍しています。
その世の中で、企業の持続的な価値創造には女性が活躍するのは当たり前のこと。
そろそろ、日本企業は当たり前のことを当たり前にすべきでは。

コモンズ投信株式会社

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