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感性、求ム! 〜「感性価値創造フェア」の展示品、公募スタート〜

 経済産業省、日本貿易振興機構、中小企業基盤整備機構は、2010年度、金沢 と香港で「感性価値創造フェア」を開催することになりました。 それにともない、本日より展示品の公募を開始いたします。 日本のものづくりの可能性をひろげる素晴らしい製品を、世界に発表しませんか?ぜひとも奮ってご応募ください。

「感性価値創造イニシアティブ」とは                                                                                   

  経済産業省は、2007年に「感性価値創造イニシアティブ」を発表し、日本のものづくりにおける新たな価値軸として「感性価値」に着目してきました。「感性価値」とは、生活者の感性に働きかけ、感動や共感を得ることで顕在化する経済価値です。

 経済産業省、日本貿易振興機構、中小企業基盤整備機構は、2008年度より、パリ・東京・ニューヨーク・神戸の各地で「感性価値創造フェア」を展開し、優れた“感性”製品を国内外に紹介してきました。

※詳しくは下記のページをご覧ください 「感性価値創造活動の推進について」
 http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/human-design/kansei.html

2010年度「感性価値創造フェア」の概要                                                                                    

 ■ 金沢
   名称:感性価値創造フェア in 金沢
   会期:2010年10月16日(土)〜10月24日(日)
   会場:金沢21世紀美術館
   主催:経済産業省、中小企業基盤整備機構

 ■ 香港
   名称:感性価値創造フェア in 香港
   会期:2010年12月2日(木)〜12月4日(土)
   会場:香港コンベンション・アンド・エキジビションセンター
   主催:経済産業省、日本貿易振興機構

※過去の開催結果(詳細)は下記のページをご覧下さい。
 http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/human-design/kansei.html#honbun

選考方法                                                                                  

 一次審査(書類選考)と二次審査(実物選考)を行い、下記の選考委員により展示品を決定します。

奥出 直人:慶應義塾大学大学院教授

隈 研吾:建築家/東京大学大学院教授

舘 ?:慶應義塾大学大学院教授/東京大学名誉教授

深澤 直人:プロダクトデザイナー/武蔵野美術大学教授

平野 暁臣:空間メディアプロデューサー

応募方法                                                                                    

 公募案内/応募フォーム:下記よりダウンロードして下さい。

 ■<公募案内(P1)> ■<公募案内(P2-3)> ■<公募案内(P4)> ■<応募フォーム>  

 提出先:humandesign@meti.go.jp  「感性価値創造フェア公募係」までメールにてご提出下さい。

 応募締切り:4月15日(木)※応募の受付は終了しました

スケジュール                                                                                    

 3月 2日(火) 公募スタート

 4月15日(木) 応募フォーム 提出締切り

 4月下旬     一次審査(書類選考)

 5月       二次審査(現物選考)

10月16日 ()〜 感性価値創造フェア in 金沢

12月 2日 ()〜 感性価値創造フェア in 香港

問い合わせ先                                                                                    

 経済産業省製造産業局デザイン・人間生活システム政策室
 「感性価値創造フェア 公募係」

 
TEL 03−3501−9259(9:3018:15 ただし12:0013:00は除く)

※本募集は、事業実施期間を十分に確保するため、平成22年度政府予算原案に基づき、予算成立前に公募を行っています。採択・執行にあたっては、国会における平成22年度予算の成立が前提となりますので、今後、事業内容を変更する場合があります。

 

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