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5月10日は「地質の日」です

大地の骨格を伝える地質図と地質情報についての展示

2021年4月30日

経済産業
私たちが暮らしている地面の下は、地層や岩石などでできており、その性質や状態のことを「地質」といいます。これを調査し、集約した地質図などは、地質情報として防災、インフラ整備などの様々な用途で活用されています。経済産業省では、地質に関する取組を身近に感じていただくため、経済産業省本館1階ロビーにおいて、大地の骨格を伝える地質図と地質情報についての展示を実施します。

1．「地質の日」の由来

明治9年（1876年）5月10日に日本で初めて広域的な地質図として「日本蝦夷地質要略之図(にほんえぞちしつようりゃくのず)」（200万分の1）が作成されたこと、明治11年（1878年）5月10日に地質の調査を扱う組織（内務省地理局地質課）が定められたことに由来して、平成19年（2007年）に「地質の日」が制定され、「地質の日」事業推進委員会（委員長：平田大二　神奈川県立生命の星・地球博物館館長、事務局：産業技術総合研究所）が中心となって「地質の日」を広めています。

2.今年の展示の概要

経済産業省では、産業技術総合研究所を通じて、139 年にわたり、各種地質図やデータベースなどの地質情報を整備しています。「地質の日」が制定されて以来、経済産業省では、例年この時期に産業技術総合研究所と連携して、地質にちなんだ展示を行っています。

しかしながら、現在、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、緊急事態宣言が発出されていますので、展示させていただくパネルについては、お越しいただかなくても御覧いただけるように、次のウェブサイトにもアップさせていただきます。ぜひ、御覧願います。

(1) 期間

令和3年5月6日（木曜日）～21日（金曜日）

(2) 場所

経済産業省本館1階ロビー（正面玄関側）

(3) 内容

大地の骨格を伝える地質図と地質情報をテーマとして、日本列島の骨格を描き出す動画の上映とともに、地質図の作り方、地質図の始まり、進化し続ける地質図、都市の地下を可視化、防災・減災に役立つ地質図、旅行のお供のジオ・ビューなどについてのパネル展示を行います。

参考

1．動画の上映について

(1) 「かがくチップス　日本の骨格を描き出せ！～地質図作成プロジェクト～」

今年の展示では、優れた科学技術映像の選奨を目的とした「第62回科学技術映像祭」で科学技術館長賞を受賞した今から約140年前に国の施策によって始まった産業技術総合研究所の壮大なプロジェクトについての約5分間の動画を上映します。同賞の表彰式は、令和3年4月16日（金曜日）に科学技術館サイエンスホール（東京都千代田区）において開催されました。

日本の骨格を描き出せ！　～地質図作成プロジェクト～外部リンク

(2)「景色と地質を重ね合わせるアプリ　ジオ・ビュー」

歴史や文化と地形地質のつながりを楽しむ、ストーリーのある観光が広まりつつあります。産業技術総合研究所では、AR技術と地質図の融合によって大地の成り立ちやストーリー化を試みています。

【つくばSociety5.0】拡張現実 (AR) 技術による新たな地質体験アプリ「ジオ・ビュー」の社会実装トライアル (令和2年度採択案件)外部リンク

２．「チバニアン」についてのパネル展示について

日本の地名が初めて地質時代の名前として認められました。令和2年1月17日に国際地質科学連合において、77.4万年前から12.9万年前までの時代が「チバニアン（Chibanian）」と命名され、多くのメディアで取り上げられました。
展示では、この「チバニアン」についても紹介します。

３．「5月10日は地質の日」のホームページについて

産業技術総合研究所地質調査総合センター（GSJ）では、「5月10日は地質の日」のウェブサイトの開設をし、5月10日を中心に全国の博物館や大学などの研究機関で開催される「地質の日」を記念した講演会、野外観察会などのイベントを、随時紹介しています。

GSJの「5月10日は地質の日」のウェブサイト外部リンク

４．GSJの地質標本館での展示について

地質標本館（茨木県つくば市）では、日々最新の地球科学情報とともに日本の地質に関する展示を行っています。
なお、現在は、新型コロナウイルス感染症対策のため、地質標本館の見学については、ホームページなどからの完全予約制になっています。

地質標本館のウェブサイト外部リンク

５．「地質の日」事業推進委員会について

平成19年3月に設立されました。委員会の参画団体は、次のとおりです。

日本地質学会、日本応用地質学会、日本情報地質学会、日本古生物学会、資源地質学会、日本堆積学会、日本第四紀学会、産業技術総合研究所地質調査総合センター、北海道立総合研究機構地質研究所、全国科学博物館協議会、国立科学博物館、日本科学未来館、神奈川県立生命の星・地球博物館、全国地質調査業協会連合会、東京地学協会、日本鉱物科学会、日本ジオパークネットワーク (順不同、令和3年4月現在)

担当