IoT活用度自己診断ツール・IoT投資効果算定ツールについて
IoT活用度自己診断ツールについて
2016年版ものづくり白書では経済産業省が実施したアンケート調査に基づき、我が国製造業企業における、IoT等の技術の活用状況について分析を行っております。「第1章.第1節.3．第4次産業革命に対応する日本企業の状況 図113-2、図113-21」では企業規模別、業種別のIoT活用状況をレーダーチャートで示しました。
これを踏まえ、自社のIoT活用度合いを客観的に把握するために、上記のアンケート調査と同じ項目の質問に回答して頂ければ、IoT活用度合いについて自己診断を行うことが出来るツールを作成しました。本ツールでは業種別、従業員規模別データとの比較が可能です。なお、使用に際してはダウンロードしたフォルダ内の【使用許諾について】に承諾の上、ご使用下さい。
IoT投資効果算定ツールについて
IoTを活用するためには、投資負担が伴いますが、一方で投資効果が算定できないことが、投資に踏み切れない要因の一つであるとの声もあります。経済産業省では、IoT投資効果について、まず「自動車産業」「工作機械産業」「鉄鋼産業」「加工食品産業」における、IoT活用のユースケースを抽出しました。次に、それぞれのユースケースに応じて設定したKPIに対して、ヒヤリング等によってパラメーターを設定することでケースごとの投資効果を算出し、それをもとに製造業全体のIoT投資効果を約11.4兆円と試算しました。
このようにして抽出したユースケースや設定したKPIは個別企業のIoT投資効果の試算においても参考となるものと考えられます。本ツールは、パラメーターを自社の事業規模や財務情報、マーケット等に基づき個別に設定することで企業ごとのIoT投資効果試算に役立つものとして作成しました。なお、使用に際してはダウンロードしたフォルダ内の【使用許諾について】に承諾の上、ご使用下さい。
最終更新日：2016年6月1日