工場立地動向調査
調査の結果
統計表一覧
集計表中における地域分類は、次のとおりです。
| （地域名） | （都道府県） |
|---|---|
| 北海道 | 北海道 |
| 北東北 | 青森、岩手、秋田 |
| 南東北 | 宮城、山形、福島、新潟 |
| 関東内陸 | 茨城、栃木、群馬、山梨、長野 |
| 関東臨海 | 埼玉、千葉、東京、神奈川 |
| 東海 | 静岡、愛知、岐阜、三重 |
| 北陸 | 富山、石川、福井 |
| 近畿内陸 | 滋賀、京都、奈良 |
| 近畿臨海 | 大阪、兵庫、和歌山 |
| 山陰 | 鳥取、島根 |
| 山陽 | 岡山、広島、山口 |
| 四国 | 徳島、香川、愛媛、高知 |
| 北九州 | 福岡、佐賀、長崎、大分 |
| 南九州 | 熊本、宮崎、鹿児島、沖縄 |
- 個別表リストへ：
- 当該年の作表一覧を表示します。個別表ファイル(xlsx)をダウンロードできます。
- 一括ダウンロード：
- 当該年のファイル(csv)をまとめて圧縮(LZH形式)した1つのファイルをダウンロードできます。
平成14年以降の調査の業種分類は、平成14年3月改訂の日本標準産業分類に従いました。
その結果、「電気機械器具」から「情報通信機械」及び「電子部品・電子デバイス」が独立し、「出版・印刷・同関連業」から「新聞業」及び「出版業」が除外され、「印刷・同関連業」となりました。
以上の変更に伴い、業種別の集計内容が変更されています。さらに、時系列表については、遡って業種変更を行っています。
平成16年以降の集計結果は、調査票の構成を大きく変更したことに伴い、欠番になっている表があります。
平成20年上期より、平成19年11月改定、平成20年4月適用の日本標準産業分類に従い、業種を分類しております。
平成26年上期より、平成25年10月改定、平成26年4月適用の日本標準産業分類に従い、業種を分類しております。
*1 平成29年上期資料16ページについて、数字に誤りがありましたので、一部修正しました。（平成29年10月30日17:00）
最終更新日：2018.12.10