寒い冬の暖房器具には、こたつや床暖房などもありますが、エアコンやストーブが一般的になります。住宅の構造や住む地域によって利用する暖房器具に違いが生まれます。今回は、ストーブのうち石油ストーブに着目してその動向や地域特性などを観察してみます。
季節商品特有の変化が顕著になっている
鉱工業指数から「石油ストーブ」指数について生産、出荷、在庫指数の動向をみますと、周期を持った変動が観察されます。2018年から2025年までの８年平均した１２か月を観察すると、９月から出荷が急増し１２月まで続きます。生産は６月から増加し１１月にピークを示します。在庫は、出荷が急増する９月から低下し、出荷が一段落する１月から増加していく動きを示します。
なお、石油ストーブ指数は、排気筒のないしん式と気化式の石油ストーブが該当します。気化式は、一般的にはファンヒーターと言われて、稼働には電気が必要とされます。しん式は、着火時には乾電池等を利用する反射型や円形のコンロタイプがあります。石油ストーブ指数には含まれていない石油ストーブを含む石油暖房機の2024年度の国内出荷台数を紹介します。一般社団法人日本ガス石油機器工業会によれば、2024年度の石油暖房機の国内出荷台数は、２１２.５万台でした。石油ストーブと石油ファンヒーターを合わせると約９割を占めます。他にも排気筒があり換気のために窓を開閉する必要がないタイプがあり寒さの厳しい地域では重宝されるのではないでしょうか。
供給地域として新潟県が際立っている
2024年に実施した経済構造実態調査の製造業事業所調査（2023年実績）から石油ストーブの供給地域をみてみます。2023年の工場出荷額は約６００億円となり、その地域内訳をみますと新潟県が７７％、愛知県が１２％を占めています。この二つの県から約９０％が出荷（供給）されていることがわかります。
需要があるのは、やはり特定地域に偏っている
家計調査（総務省）から石油ストーブと比較対象としてエアコンの需要地域をみてみます。二人以上の世帯が石油ストーブを１年間で購入した数量を１５年分加算して加工してみると、１５年間計で２台を超えているのは、東北６県と新潟県、長野県、石川県となります。なお、１５年間計で１台未満は沖縄県となります。
一方、エアコン購入数量が１５年間計で１台未満となるのは、北海道、青森県、岩手県などとなり、石油ストーブと対極の景色になります。
注：ここでは、都道府県として表記していますが、実際の調査結果は各都道府県庁所在地の調査結果を利用しています。
まとめ
以上のように石油ストーブは１年間の生産動向に特徴があり、供給地域も需要地域も特徴があります。地域特性、冬季の気温によって暖房器具として石油ストーブが選ばれているようです。寒い冬を温める暖房器具として石油ストーブを紹介しました。併せて、体の中から暖まる鍋料理にちなんだ記事もありますのでご覧ください。
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