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みなさんはどのように過ごしていますか?;コロナ禍で増えたおうち時間、楽器を楽しむ方が増えたようです

新型コロナウイルス感染症の拡大によって、テレワークやリモート授業、外出自粛などでおうち時間が増えていると思います。おうち時間の活用に関して、内閣府の調査によると、感染症拡大をきっかけに、新たな取り組みを始めたという人が5割以上おり、更に、1割以上の人が本格的な趣味に挑戦しているとの結果が示されています。

また、感染症拡大で新たに始めた趣味に関して、様々な民間機関でも調査が行われており、その調査の一つによれば、楽器演奏を始めた方も多くいるようです。 今回、感染症拡大をきっかけに新たに始めた人も多い、楽器演奏に関連する製品の生産動向を、鉱工業指数の品目を使って分析したいと思います。

おうち時間で演奏を楽しむ

「楽器(ピアノ、管楽器)」の生産・出荷動向についてみてみましょう。

感染症が拡大する以前は安定した水準で推移していますが、感染症拡大が始まった2020年からは大きな変動がみられます。具体的には、生産は、2020年4月、5月と大幅な低下をみせた後、6月は上昇に転じ、11月まで6か月連続の上昇となりました。出荷は、2020年4月から6月にかけて大幅に低下した後、7月から上昇に転じ、12月まで6か月連続の上昇となりました。

生産、出荷ともに、足下では一服感もみられ、感染症拡大前の2020年1月の水準にはまだ達していませんが、大幅低下のあとの6か月連続上昇と力強さがみられます。

おうち時間の増加で新たに趣味として楽器をはじめた方や、昔やっていた楽器を再開された方などが多くいらしたのかもしれません。

楽器の選択は防音がポイント

楽器について更に細かく、鉱工業指数と生産動態統計調査(経済産業省)から、生産の動きをみてみると、2020年5月にピアノと管楽器は大幅な低下、電子キーボード類(ミニキーボードを除く)は小幅な低下、電子ピアノ・電子オルガン、ギター・電気ギターは落ち込みはほとんどみられないといった状況になっています。

落ち込みがみられた楽器も、その後は上昇に転じており、管楽器以外は感染症拡大前の2020年1月の水準と同じ、もしくはそれを上回る水準となっています。

楽器販売を行う企業が、自社の販売データに基づき、2020年度「売れた楽器ランキング」を公表していますが、そのランキングによると、アコースティックギターやウクレレ、電子ピアノ、キーボードがランキングの上位となっています。

ギターやウクレレは比較的音の小さな楽器であり、電子ピアノやキーボードはヘッドホン使用で音を出さずに演奏できることから、家庭内で防音に配慮した楽器の売れ行きが良かったようです。実際、鉱工業指数等からみた楽器の生産動向でも、電子ピアノやギターは生産が落ち込んでおらず、楽器選びに防音がキーワードになったものと考えられます。

また、感染症対策として、飛沫防止が注目されており、学校の部活動などでも合唱や吹奏楽が活動を制限したといったニュースが報じられたり、楽器メーカーが管楽器演奏時の飛沫飛散状況を可視化する実験を公開するなど、演奏時の飛沫対策に関心が集まりました。

管楽器は、生産が回復していませんが、演奏時の飛沫対策の関係から、需要が戻りきっていないのかもしれません。

家計における楽器購入が増加

また、1世帯当たりの楽器の購入状況について、家計消費状況調査(総務省)(経済産業省にて季節調整を実施後、2018年1月を100として指数化)をみてみると、2020年3月から8月の間、楽器の消費額が上昇傾向にあり、特に6月、8月が非常に高い水準となっています。感染症拡大によるおうち時間の増加で、家庭での楽器購入は確実に伸びたようです。

民間企業が行った2020年の楽器購入ランキングや2020年の開始・再開した楽器ランキングによると、いずれのランキングでも、電子ピアノ、アコースティックギターが上位となっています。 アコースティックギターの中心価格帯は3~5万円と楽器の中では手頃な値段ですが、電子ピアノの中心価格帯は10~20万円と比較的高額な製品となっていることから、高額製品の需要が家計における楽器購入額の引き上げに繋がった可能性も考えられます。

国内でのワクチン接種も増えていますが、感染症拡大はまだまだ続いています。緊急事態宣言の延長やまん延防止等重点措置の対象地域拡大など、まだまだ感染症拡大が落ち着く様子がみえない状況のなか、楽器など、おうち時間で趣味を楽しむ人も多かったようです。引き続き、おうち時間の増加に関連する製品の生産動向を、鉱工業指数の品目を使って分析していきたいと思います。

問合せ先

経済産業省 大臣官房 調査統計グループ 経済解析室
電話: 03-3501-1511(代表)(内線2851)、03-3501-1644(直通)
FAX : 03-3501-7775
E-MAIL : qqcebc@meti.go.jpメールリンク

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最終更新日:2021年5月28日
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