付注５　成長基盤指標の実数値の推移

　第II部第２章第１節の成長基盤分析において、成長基盤指標として採用した指標の多くは、経済成長に関する理論及び実証研究において、各国間の（一人当たりの）所得水準や経済成長率の差を説明する上で重要視されている変数である。経済成長の決定要因について包括的にサーベイした論文としては白井（2004a）、中所得国の罠の観点から中所得国における成長率の低下の要因を分析した論文としてはAiyar et al.（2013）を参照。また、特に貿易・直接投資と経済成長の関係を分析した代表的な研究としては、白井（2004b）及びFrankel and Romer （1999）、経済・社会制度と経済成長の関係を分析した代表的な研究としては、福味（2006）、Acemoglu et al. （2003）、Acemoglu et al. （2005）、Rigobon and Rodrik （2005）及びRodrik et al. （2004）、金融制度と経済成長の関係を分析した代表的な研究としては、岡部・光安（2005）、Beck et al. （2000）、Beck and Levine （2004）、Levine et al. （2000）及びLevine（2005）が挙げられる。

　付注第11表から付注第13表は、成長基盤指標の実数値（過去5年移動平均）の推移（2005年、2009年及び2012年）を示している。

付注第11表　成長基盤指標（実数、2005年）

付注第12表　成長基盤指標（実数、2009年）

付注第13表　成長基盤指標（実数、2012年）

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