シニア層の健康志向の高まり、そして地域別人口に影響されているフィットネスクラブ ～初めての経済センサス-活動調査結果も踏まえて～ ２０１５．４．１
平成２６年１０～１２月期（年間回顧）産業活動分析では、トピックスとしてフィットネスクラブを取上げ御紹介しております。内容的には、平成２４年の産業活動分析のトピックス「シニア層の健康志向に支えられるフィットネスクラブ」のデータを平成２６年まで延長して高齢者のフィットネスクラブの需要動向を確認するとともに、フィットネスクラブの供給構造を捉えるため、経済センサス-活動調査を初めて活用し、都道府県別の人口との関係を分析しています。
まず、高齢者のフィットネスクラブの需要動向を見てみると、平成２６年の全消費支出（二人以上世帯）に占めるスポーツクラブ使用料への支出割合は、世帯主が６０歳代の世帯が他の年代より高くなっています。また、スポーツクラブ使用料への支出金額全体の３９．６％を世帯主が６０歳代の世帯が占めています。
大手フィットネスクラブでは、６０歳以上のシニア層の会員比率が、全人口の年齢別構成比の変化幅を上回って上昇しています。この傾向は２５年以降も続いており、平成２６年は６０歳以上の会員比率が３０．３％と年齢別で最も高くなっています。こうした中、フィットネスクラブでは、介護予防の効果に着目したサービス等、シニア層を意識した数多くの取組が実施されています。
次に、平成２４年経済センサス-活動調査を見てみると、全国のフィットネスクラブの事業所数は３，７６０、利用者数（延べ利用者数）は２億１７７万人、売上金額は３，７５４億９，１００万円となっています。都道府県別に見ると、東京都をはじめ人口の多い地域は、フィットネスクラブの事業所数、利用者数、売上金額も多くなっています。しかしながら、人口と客単価との間に明瞭な関係は無く、フィットネスクラブの売上金額の増加は人口の集積に伴う利用者数の増加によるものと考えられます。また、フィットネスクラブは、その地域の人口に応じた事業所数を供給側が配置することで売上金額が増える構造にあることが推察されます。
内容をまとめた資料をこちらにアップしておりますので、ご活用ください。
https://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/bunseki/pdf/h26/h4a1502j1.pdf
平成２７年４月１日
経済産業省 経済解析室長 石塚
＜おしらせ＞
○本メールに記載された数値や内容は他に転載、引用していただいて構いません。また、クリエイティブコモンズＣＣＢＹ (http://creativecommons.org/licenses/by/2.1/jp/) の条件でご利用ください。
○問合せ先
経済産業省 大臣官房 調査統計グループ 経済解析室 解析班
Tel : 03-3501-1511（代表）（内線2852）、03-3501-1644（直通）
FAX : 03-3501-7775
E-MAIL : bzl-qqcebc■meti.go.jp （■を@に置き換えてください）