- 統計
- BigData-STATSダッシュボード(β版)
- 【暫定値】METI POS小売販売額指標[ミクロ]
【暫定値】METI POS小売販売額指標[ミクロ]
【2021.07.12 お知らせ】 一部のブラウザ（Internet Explorer）でグラフや表が閲覧出来ない事象が発生しています。Google Chrome、Firefox、Microsoft Edgeをお試しください。
【2021.07.09 お知らせ】 7月9日（金）公表分から、2017年1月に遡ってデータソースを変更しました。こちらをご覧ください。 7月2日（金）をもちまして、本ページの更新は終了しました。
【2021.06.25 お知らせ】 7月9日（金）公表分から、2017年1月に遡ってデータソースの更新を予定しています。 これに先立ち、暫定値を公表いたします。
（グラフ）業態・商品・地域別の新旧販売金額指数【暫定値】
（統計表）地域・商品別の新旧販売金額指数【暫定値】
（統計表）地域・業態・商品別の新旧販売金額指数【暫定値】
概要
- ジーエフケー マーケティング サービスジャパン 株式会社、株式会社インテージが保有するスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンターのＰＯＳデータを活用し、株式会社インテージ・リサーチ、株式会社インテージテクノスフィアの協力の下、各小売業態の商品別販売動向について、週次、地域別などより詳細な動向を把握することが可能な指標。
データ出典【変更あり】
- 家電大型専門店
- ジーエフケー マーケティング サービスジャパン 株式会社 （家電量販店を中心とした店頭販売データ）
- スーパーマーケット/コンビニエンスストア/ホームセンター/ドラッグストア
- ２０１６年まで 株式会社インテージ SRI（全国小売店パネル調査）データ
- ２０１７年以降 株式会社インテージ SRI＋（全国小売店パネル調査）データ
- 「スーパーマーケット」について、2018年以降には「ディスカウントストア」のデータが含まれます。
- 「ホームセンター」について、2012年～2017年までは「ディスカウントストア」のデータが含まれ、2018年以降には含まれません。
- *但し、カテゴリーにより、この設計数でない場合がある。
- *その他業態は今回対象外
| 業態 | 標準設計店舗数 |
|---|---|
| 家電量販店 | 約３，７００ |
| ＰＣ専門店 | 約２００ |
| 総合量販店等 | 約７００ |
| 合計 | 約４，６００ |
（スーパー、コンビニ、ホームセンター・ディスカウントストア、ドラッグストア、酒専門店、ペットショップ、ベビー専門店等全国約4,000店舗を対象に小売店のPOSレジでスキャンされた商品販売情報を毎日収集し市場データを作成 ）
（スーパー・ディスカウントストア、コンビニ、ホームセンター、ドラッグストア、酒専門店、ペットショップ、ベビー専門店等全国約6,100店舗を対象に小売店のPOSレジでスキャンされた商品販売情報を毎日収集し市場データを作成 ）
| 業態 | 標準設計店舗数 |
|---|---|
| スーパーマーケット | ２０１６年まで 約１，１１９２０１７年以降 約２，８７２ |
| コンビニエンスストア | ２０１６年まで 約７６２２０１７年以降 約８２０ |
| ホームセンター | ２０１６年まで 約２００２０１７年以降 約２５６ |
| ドラッグストア | ２０１６年まで 約１，０７２２０１７年以降 約１，３４６ |
| その他 | ２０１６年まで 約８４７２０１７年以降 約８０６ |
| 合計 | ２０１６年まで 約４，０００２０１７年以降 約６，１００ |
データ期間
- 販売金額指数
- 週次（月曜～日曜） 2012年1月2日の週～最新週まで ※１
- 月次（１日～月末） 2012年1月～最新月まで
- 前年比（％）
- 週次（月曜～日曜） 2012年12月31日の週～最新週まで ※２
- 月次（１日～月末） 2013年1月～最新月まで
- ※１ 家電大型専門店は、2012年10月1日の週～最新週まで
- ※２ 家電大型専門店は、2013年3月31日の週～最新週まで
作成方法【変更あり】
- 基準年
- 指数作成の際に基準（分母）となる年。平成２７年（２０１５年）としています。
- 販売金額指数
- 各業態、商品分類、各地域ごとに販売金額（家電分野は総額、他は２０１６年までは、「１店舗あたり販売金額（SRI）」、２０１７年以降は、リンク係数処理済みの「総販売額（SRI＋）」）を求め、平成２７年（２０１５年）を基準年とした名目金額指数。
- リンク係数
- 月次・週次ともに、２０１７年１月の「１店舗あたり販売金額（SRI）」と「総販売額（SRI＋）」の比。
- 基準数量
- 月次の基準数量は、基準年の販売額を１２で除した値。
- 週次の基準数量は、基準年の販売金額を３６５で除して７倍した値。
- 前年比
- 月次は１２ヶ月前、週次は５２週前との伸び率。
- 消費税
- 指数作成に使用したPOSデータは消費税を含まない。
業態【変更あり】
- 家電大型専門店
- スーパーマーケット※１、コンビニエンスストア、ホームセンター※２、ドラッグストア
- ※１「スーパーマーケット」について、2018年以降には「ディスカウントストア」のデータが含まれます。
- ※２「ホームセンター」について、2012年～2017年までは「ディスカウントストア」のデータが含まれ、2018年以降には含まれません。
商品分類
- 2020.03.16掲載 「商品分類表（品目例）」
はこちらをご覧ください
- 家電大型専門店
- スーパーマーケット/コンビニエンスストア/ホームセンター/ドラッグストア
| 大分類 | 中分類 |
|---|---|
| 家電 | カラーテレビ、パソコン、冷蔵庫、洗濯機、エアコン※ |
※ エアコンは、セパレート型エアコンのデータとなります。
| 大分類 | 中分類 |
|---|---|
| 食品 | 主食、調味料、加工食品、菓子、嗜好品 |
| 飲料 | 嗜好飲料、清涼飲料、アルコール飲料 |
| 雑貨 | オーラルケア、ヘアケア、ハウスホールド、紙製品、その他雑貨、ペット |
| 化粧品 | 基礎化粧品、メイクアップ化粧品、その他化粧品 |
| ヘルスケア | 医薬品、健康関連品、ベビー |
| その他 | たばこ |
地域区分
- 家電大型専門店
- 家電大型専門店の地域は、ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン定義（GfK Japan定義）。
- スーパーマーケット/コンビニエンスストア/ホームセンター/ドラッグストア
- 家電大型専門店以外の地域は、経済産業省経済産業局の区分。
| 地域名 | 都道府県名 |
|---|---|
| 北海道・東北（１道６県） | 北海道、青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県 |
| 関東・甲越（１都８県） | 東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、新潟県、山梨県 |
| 東海・北陸（８県） | 長野県、静岡県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、愛知県、三重県 |
| 近畿（２府４県） | 大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県、兵庫県 |
| 中国・四国・九州・沖縄（１７県） | 岡山県、広島県、山口県、島根県、鳥取県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
| 地域名 | 都道府県名 |
|---|---|
| 北海道（１道） | 北海道 |
| 東北（６県） | 青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県 |
| 関東（１都１０県） | 東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県、静岡県 |
| 中部（５県） | 富山県、石川県、岐阜県、愛知県、三重県 |
| 近畿（２府５県） | 大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県、兵庫県、福井県 |
| 中国（５県） | 岡山県、広島県、山口県、島根県、鳥取県 |
| 四国（４県） | 徳島県、香川県、愛媛県、高知県 |
| 九州（７県） | 福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県 |
| 沖縄（１県） | 沖縄県 |
公表予定
- 週次（月曜～日曜）※1
- 翌週金曜日 １２時頃※2
- 月次（１日～月末）※1
- 月末が金曜～日曜日の場合 翌月第１金曜日 １２時頃※2
- 月末が月曜～木曜日の場合 翌月第２金曜日 １２時頃※2
- ※1 直近4週までは公表後に一部データに修正が入る場合があるため、前週までの公表値から変更が生じる場合があります。
- ※2 時間は、多少前後する場合があります。
断層
- 家電大型専門店
- なし。
- スーパーマーケット/コンビニエンスストア/ホームセンター/ドラッグストア）
- データソースの変更（「インテージSRI」→「インテージSRI+」）に伴い2016年以前と2017年以降のトレンドが異なる場合がある。
- 一部の業態、商品、地域によっては、ノイズや断層を含んでいます。
最終更新日：2021.07.12