スマートフォンの普及を背景に上昇する「コンテンツ配信業務」活動指数、低下する「ビデオカメラ」、「デジタルカメラ」、「ノート型パソコン」出荷指数

総務省の「平成２７年情報通信白書」によれば、スマートフォンの世帯保有率は平成２２年末の９．７％から、２６年末は６４．２％に上昇しています。

スマートフォンはパソコンに近い性質を持った携帯電話です。多種多様なアプリケーション（アプリ）をインターネット上にあるサイト（マーケット）から利用者自身が自由に選択してダウンロードすることで、利用者が自ら端末をカスタマイズすることができ、利用者自身のニーズに合った便利な使い方が可能となります（総務省ホームページより）。

経済産業省の「第３次産業活動指数」を見てみると、スマートフォンの急速な普及を背景に、インターネット上で音楽、映像、オンラインゲーム等を配信する「コンテンツ配信業務」の活動指数が大きく上昇しています。

スマートフォンはパソコンに近い性質を持ち、カメラやＧＰＳ等様々な機能を兼ね備えています。そこで、スマートフォンで代用される可能性があると考えられる品目のうち、「デジタルカメラ」、「カーナビゲーションシステム」、「ノート型パソコン」、「ビデオカメラ」の４品目について、経済産業省の「鉱工業指数」でそれぞれの出荷指数の動向を見てみると、「カーナビゲーションシステム」は横ばい傾向で推移していますが、「ノート型パソコン」、「デジタルカメラ」、「ビデオカメラ」は低下傾向で推移しています。これら品目の低下の背景の一つには、スマートフォンの普及があることが考えられます。

こうした傾向は今後も続くのか、動向を見守っていきたいと思います。