４年後の東京オリンピックに向けて、熱が入る（？）スポーツ・スクール、活発化が期待される「スポーツ関連産業活動」

この夏、日本中を熱狂させたリオデジャネイロオリンピック。オリンピックで活躍する選手達の姿を見て、何かスポーツ系の習い事を始めてみようかなと思われた方々もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回のひと言解説では、スポーツ・スクールの売上高やスポーツの習い事への月謝の動向、さらには我が国スポーツ関連産業活動全体の動向について、様々な統計指標で確認してみたいと思います。

まず、経済産業省の特定サービス産業動態統計調査で、大人と子どもの両方が利用している、フィットネスクラブに併設されているスイミングや体操、テニスなどの「スクール」の売上高の伸び率の動向を見てみると、過去２回のオリンピック開催年は大きく伸びていたことが確認できます。

２０１５年の「スクール」の売上高は前年比マイナス１．８％減少の５６１億８，９００万円でしたが、あくまでこれは単年の前年比低下であり、売上高の水準としては２０１１年と比べて０．８％高い水準が維持されています。

そして、過去２回のオリンピックイヤーの経験を踏まえれば、２０１６年は売上高がプラスに転じる可能性があると思います。

次に、総務省の家計調査（２人以上世帯ベース）で、「月謝類」の１世帯当たり年間の支出額を見てみると、「スポーツ月謝」は１万１，８３０円と他と比較して最も多くなっています（左下グラフ）。「スポーツ月謝」、「音楽月謝」、「語学月謝」の支出額（実質ベース）の推移を見てみると、「音楽月謝」が減少傾向、「語学月謝」が横ばい傾向で推移する一方、「スポーツ月謝」は緩やかな増加傾向で推移しています（右下グラフ）。

スポーツを学ぼうという意欲が、他の習い事に比べて、継続的に高い水準にあると言っても良いのではないでしょうか。

最後に、経済産業省の第３次産業活動指数（２０１０年＝１００）で、我が国の「スポーツ関連産業」全体の活動指数の動向を見てみると、東日本大震災が発生した２０１１年に大きく低下したものの、２０１２年以降は上昇傾向で推移しています。

今回のリオデジャネイロオリンピックを契機に、４年後の東京オリンピックに向けて、スポーツ関係のスクールをはじめ、我が国のスポーツ関連産業活動全体が活発化していくことが期待されます。