日本の製造業企業の海外子会社（海外現地法人）の出荷（販売）量を四半期後に指数化している「グローバル出荷指数 海外出荷指数」を使うと、海外子会社の立地地域で分類して、海外出荷全体に占める構成比を計算することができます。
下のグラフは、北米と中国に立地する海外子会社の活動の構成比を、平成13年（2001年）から比較したものです。
グラフを描くのを途中で止めていますが、この後、このグラフはどのようになると思われますか？（答えは、グラフをタップ又はクリックして下さい）
起点である2001年には、4割を超えていた米国に立地する現地法人の活動の構成比が低下し、当初1割もなかった中国の構成比が上昇していきました。
しかし、平成23年（2011年）に、両地域の構成比はほぼ25%前後で並ぶと、まるで磁石が反発するかのように、米国の構成比が反転上昇、中国の構成比が反転低下となっています。
北米の製造業現法人の売上高の半分以上が輸送機械工業である一方で、中国では輸送機械工業の割合も高いのですが、相対的に電気や情報通信といった分野の割合が高くなっています。このような業種分布の違いが出ているのかもしれません。
