工業統計調査

（参考）製造業における構造変化（平成10年対昭和40年） (52/55)

1. 5.　一般機械器具は、金型、金属工作機械や金属加工機械、油圧機器、クレーンなど荷役運搬機械、産業用ロボットといった設備投資関連の事業所の増加により割合が拡大している(昭和40年5.9%→平成10年11.4%)。
2. 6.　金属製品は、建設・建築関連や自動車関連の事業所の増加により割合が拡大している(昭和40年8.8%→平成10年12.7%)。
3. 7.　出版・印刷・同関連産業は、従来の記録保存や情報伝達中心から、近年では各種包装材料やプラスチック材料への印刷、金属、建材、布地などへの印刷、また、製版技術を応用した電子部門への進出、他産業からの参入も加わって製造事業所の増加が続き、割合も拡大している(昭和40年4.0%→平成10年7.4%)。
4. 8.　プラスチック製品は、輸送機械用、電気機械用、一般機械用の工業用プラスチック製品、フィルム・シートなどの製造事業所の増加により割合が拡大している(昭和40年1.5%→平成10年4.4%)。
5. 9.　食料品は、パン・菓子、水産食料品、豆腐・油揚などの含まれるその他の食料品などで従業者9人以下の事業所の減少から割合が縮小している(昭和40年14.6%→平成10年9.4%)。

(2)従業者数

　従業者数の割合が拡大している産業は、電気機械器具、プラスチック製品、食料品、一般機械器具、輸送用機械器具、金属製品、出版・印刷・同関連産業の7産業、割合が変わらなかったのは精密機械器具、割合が縮小しているのは、繊維・衣服、木材・木製品、鉄鋼業、化学工業など13産業となっている。

　産業別にみると、事業所数と同様に、繊維・衣服(昭和40年16.5%→平成10年7.8%)、木材・木製品(昭和40年5.3%→平成10年1.9%)はその割合を大きく縮小させ、電気機械器具を中心とする機械関連産業が大幅に拡大している。

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