スポーツは「競技、ゲーム」から「健康増進」へ；　フィットネスクラブとボウリング場の対照的な指数の動きの背景は？

• 伸びるフィットネス、落ち込むボウリング
• 初夏と秋に利用者が低迷するボウリング
• プレイする者の年齢構成
• 利用者数の動きの違いについての仮説

スポーツビジネスには、スポーツ興行とは別に、スポーツ施設提供業があります。プロスポーツで利用される大規模施設以外で、民営施設となるとゴルフ場などが代表例となります。

サービス産業（第３次産業）活動指数では、民営のスポーツ施設のビジネスについての指数も作成しています。そのスポーツ施設提供業活動指数では、ゴルフ場、ゴルフ練習場、ボウリング場、そしてフィットネスクラブの活動状況を集計しています。

今回は、それぞれ特徴的な動きを見せているボウリング場とフィットネスクラブの動きの比較を通じて、スポーツに対する意識の変化を読み解く試みをしてみようと思います。

まず、ボウリング場が大きく指数値を下げており、平成１７年の１３５.６から２８年の７０.８と、この１０年間でほぼ半減しています。それとは対照的に、フィットネスクラブはほぼ右肩上がりで順調に増加しています。活動指数の動きと同様に、両施設の１０年間の事業所数をみると、対照的な動きとなっています。

こういった両施設の動きの違いは、何によって生じているのでしょうか？

まずは年間を通した利用者の動向です。冬のスキーや夏の水泳といった気候に依存するスポーツと違い、ボウリング場、フィットネスクラブともに施設内で行うことから、特定の季節に偏らず年中いつでも行いそうなイメージがあります。しかし、施設利用者の動向をみると、季節による繁忙期と閑散期が存在し、その動きが両者で大きく異なっていました。

それぞれの利用者数を指数化している第３次産業活動指数を用いて、季節変動パターンを抽出してみると、次のグラフのようになります。

フィットネスクラブにも７月、１０月がピークで１２月に最低になるという動きはありますが、ピークとボトムの差は１０ポイント程度でボウリング場に比べると増減の幅は比較的緩やかです。

一方のボウリング場は、１、３月に大きなピークが、次いで８月にやや大きいピークがあり、６、７月、そして９月から１１月にかけ利用者数が年間でもっとも低くなることが分かります。ピークとボトムの差はフィットネスクラブに比べると大きく、実に４０ポイント、つまり繁忙期と閑散期とで利用客が４割も変わることになります。また、毎月の動向でも、増えた翌月は減るなど変動が大きくなっています。

「利用者数が安定している」フィットネスクラブと、「利用者の繁閑の差が大きい」ボウリング場と言えるでしょう。

次に、年代別のプレイ人数の10年間の変化を見てみます。

ボウリング場では１０年前（平成１８年）に比べ、６０代以上は増加していますが、若年層が大きく減少しています。また、１０年前の２０代と今の３０代のようにかつてプレイしていた年代のうち今もプレイした人の割合をみると、どの年代も４０～６０％の減少となっています。

一方のフィットネスについては、もっとも近いと思われる「機具を使ったトレーニングを行った者」の人数を確認してみます。こちらも２０代、３０代こそ１０年前と比べ減少していますが、それ以外では増加しています。かつて行っていた者の変化についても、１０年前の２０代、つまり今の３０代を除き、各年代とも１０年前にはやっていなかった人がこの行動を始めていることも確認できます。とくに高齢者になるほど新たに始める人の割合が増加します。

「若い人、４０台以下が中心で、年を重ねるとプレイから離れてしまう」ボウリングと、「年を重ねると新たに始める人が増え、４０台以上が中心」のフィットネスクラブ（器具を利用する運動）とで、利用者層の特徴がはっきりと見えてきます。

ここまでのデータから、冬休みや春休みの時期に盛り上がる若い人が利用者の中心となっているボウリング場の特徴を見いだすことができます。また、ボウリングは年を重ねるごとに、競技から離れていく傾向にあります。

他方、高齢者層が利用者、行動者の中心で、年間を通してあまり利用者数に変化がないというフィットネスクラブの特徴を見いだすことができます。そして、年齢を重ねると、新たに始める人が増えるという特徴もあります。

スポーツの実施状況等に関する世論調査（スポーツ庁）によれば、運動・スポーツを行った最も大きな理由は、「健康のため」となっています。スポーツというと勝負事、ゲームで勝敗や記録を「競う」ものという側面もありますが、昨今では、健康増進ということが大きな、そして伸びていく行動動機になっています。

このあたりが、二大スポーツ施設であるフィットネスクラブとボウリング場の活動指数の対照的な動きの背景にあるのではないかと推測できます。

サービス関連産業の動きの背景を探ってみるのは、面白いと思いませんか、皆さん。