創造性人材の育成支援

答えが明確でない問題や変化し続ける状況に対処し、新規事業を創出するために、近年、「創造性」が重要視されています。
経済産業省では、「個と組織の創造性」や「創造的思考と態度」について整理するとともに、「創造性リカレント教育」の支援を行うことを通じて、社会人がビジネスで創造性を発揮するための環境整備を行っています。

個人が創造性を発揮するための環境整備

創造性を活かした新規事業の創出を行うためには、創造性人材の活躍を阻害する諸課題を解消し、創造性人材が最大限にその能力を発揮できる社内環境を整備していくことが重要であるという考えのもと、ヒアリング調査等を通じて、創造性を涵養する社内環境の整備等に取り組む企業の実践例を収集し、事例集としてまとめました。また、創造的な組織づくりの第一歩をサポートするツールキットを事例集の中に組み込みました。事例集及び報告書は、以下よりご覧ください。 ※「○○」のところに自由に言葉を当てはめられるように、敢えて空欄にしています。読者が創造性について自ら解釈を加えることで、主体性を持って事例集の中身を理解することを目的としています。
 

個と組織の創造性

世界では日本人の創造性が高く評価されている一方、実際には、組織内で個々人の創造性が生かしきれていない状況があるのではないか、という問題意識のもと、各種のリサーチや研究会での議論を重ね、個と組織の創造性を解放するためのヒントを整理し、ガイダンスとしてまとめました。また、創造性解放の物語をピクチャーブック(絵本)形式でまとめました。報告書、ガイダンス及びピクチャーブックは、以下よりご覧ください。
 


創造的思考と態度

文献調査やヒアリング調査、検討委員会での議論を踏まえ、創造的思考や創造的態度の特徴・内容及びそれらの習得方法を体系的に整理するとともに、組織やチームにおける創造的思考や創造的態度の発見・振り返りを促すためのツールキットを制作しました。報告書及びツールキットは、以下よりご覧ください。
 


創造性リカレント教育

デザイン思考やアート思考等の「創造的思考」や、それを支える「創造的態度」を身に付ける教育プログラムを作成し、研修事業として組成しました。研修教材、動画及び報告書は、以下よりご覧ください。

Transition Leaders Program(株式会社ロフトワーク)

本プログラムでは、「トランジションデザイン(Transition Design)」のアプローチを用いて、社会と企業の共生のビジョンを描く「未来構想力」と、生活者起点で事業をつくる「事業構想力」を習得し、社会、経済、自然環境と事業活動をつなげる長期的なビジョンを描き、社内外のステークホルダーと対話・協働を通じて実装につなげることができる「トランジションリーダー」の育成を目指します。
 

教材

ワークブック
ワークシート(未来構想力1未来構想力2-1未来構想力2-2未来構想力3-1未来構想力3-2事業構想力1事業構想力3
 

報告書


Value Creation Program(株式会社コンセント、武蔵野美術大学)

本プログラムでは、「観察力」「批判力」「構想力」を基礎とした創造的思考を用いて、既存の課題の解決に加え、課題そのものを発見する「課題発見力」や新たな価値を創出する「価値創造力」を習得し、これらを基にこれからの社会に求められる新規事業を創出できる人材の育成を目指します。
 

教材

ワークブック
ワークシート
 

動画URL

導入動画(次世代リーダーのための創造的思考力トレーニング)
 

報告書


独創的アイデア創出人材育成プログラム(株式会社日本総合研究所)

本プログラムでは、新規事業創出に必要となる一連のアイデアの創発プロセスとして、感性・情報・価値観を働かせ、ひらめきに繋げる「マインドワンダリング」や、経験や手法を用いてアイデアの具体化を図る「アイデアのデザイン」のために必要となるベーススキルの習得に加え、新規事業のアイデア具体化から企画書作成までのポイントをフレームワークとして理解し、活用するスキルの習得を目指します。
 

教材・動画URL

①研修プログラムのポイント~創造性を高めるために必要なスキルとは~(動画URL
②導入研修(テキスト動画URL
③感性基盤研修(テキストワークシート動画URL
④情報基盤研修(テキストワークシート動画URL
⑤価値観基盤研修(テキストワークシート動画URL
⑥手法基盤研修(テキストワークシート動画URL
⑦経験基盤研修(テキストワークシート動画URL
⑧研修プログラムのまとめと振り返り~5つの基盤の習慣化に向けて~(テキスト動画URL
⑨創発人材における5つの基盤習慣化アイディアノート(フォーマット
➉新規事業創出フレームワーク研修(テキスト動画URL①動画URL②動画URL③動画URL④
 

報告書

お問合せ先

経済産業政策局 産業人材課

電話:03-3501-1511(内線2671)