届出事業者は、基準に適合し、検査等を実施した電気用品について、国が定めた表示（PSEマーク等）を付すことができます。
電安法に基づき届出事業者が付す表示事項は、以下の４項目です。
このうち、1.～3.は、原則、近接して表示する必要があります。

1. 記号
2. 届出事業者名
3. 登録検査機関名称（特定電気用品の場合）
4. 定格電圧、定格電流等の諸元

1.記号

いわゆるPSEマークです。下を参照して下さい。

特定電気用品に付される記号	特定電気用品以外の電気用品に付される記号
JPEGファイル形式：72KB	JPEGファイル形式：56KB
上欄の◇形のPSEマークについては、電線、ヒューズ、配線器具等の部品材料であって構造上表示スペースを確保することが困難なものにあっては、これに代えて、<PS>Eとすることができます（部品材料でない製品は不可）。	上欄の○形のPSEマークについては、電線、電線管類及びその附属品、ヒューズ、配線器具等の部品材料であって、構造上表示スペースを確保することが困難なものは、これに代えて(PS)Eとすることができます（部品材料でない製品は不可）。

• 全体の大きさ、枠の太さ、フォント形式及びサイズ、色は自由です。ただし、文字の位置関係や枠の形を変更するなどした場合、記号として識別できないと判断される場合があります。
• 国が表示シール等を供給するものではありません。事業者自ら銘板等にデザインして表示して下さい。

2.届出事業者名

事業者の正式名称（個人事業者の場合は氏名）を表示します。ただし、承認を受けた略称、又は届出を行った登録商標であれば、正式名称でなくても表示できます。

2.1 承認略称

• 略称表示承認申請の様式（Word形式：24KB）
• 記載例（PDF形式：144KB）
• 主な承認略称（平成23年度～令和4年度）（PDF形式：320KB）

• 「株式会社」を「（株）」に略するなどの場合、承認は必要ありません。

承認を要しない略称の例

「株式会社」→「（株）」

「有限会社」→「（有）」

「財団法人」→「（財）」

「社団法人」→「（社）」

2.2 届出登録商標

• 登録商標表示届出の様式（Word形式：24KB）
• 記載例（PDF形式：144KB）

3.登録検査機関名称（特定電気用品の場合）

登録検査機関の正式名称を表示します。ただし、登録検査機関が承認を受けた略称、又は届出を行った登録商標であれば、正式名称でなくても表示できます。

• 登録検査機関一覧

4.定格電流、定格電圧等

電気用品毎に表示すべき事項及び表示の方法が異なります。
具体的には、技術基準省令解釈の各別表の附表に規定されています。

• 電線、電気温床線 → 別表第1の附表第27
• 電線管類及び附属品並びにケーブル配線スイッチボックス → 別表第2の附表第27
• ヒューズ → 別表第3の附表第5
• 配線器具 → 別表第4の附表第7
• 電流制限器 → 別表第5の附表第3
• 小形単相変圧器、電圧調整器及び放電灯用安定器 → 別表第6の附表第4
• 小形交流電動機 → 別表第7の附表
• 電熱器具、電動力応用機械器具、光源及び光源応用機械器具、電子応用機械器具、その他の交流用電気機械器具 → 別表第8の附表第6
• リチウムイオン蓄電池 → 別表第9の附表第2

表示例

 

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